より魅力のある返戻率にこだわりたい！どんな商品・プランを選べばいい？

学資保険にはたくさんの商品やプランがあって迷ってしまいますね。今回は、返戻率を重視する場合の保険選びのポイントをご紹介します。

返戻率をチェック！

学資保険を選ぶ際の重要なポイントが「返戻率」です。「返戻率」とはどのようなものか、まずは正しく理解しておきましょう。
学資保険は、将来の教育資金を準備することを主な目的として加入する保険です。将来、「進学学資金」や「満期学資金」が支払われます。
学資保険の「返戻率」は、

＜「受取学資金の総額」÷「払込保険料総額」×100＞

で算出します。払い込んだ保険料総額に対して受取学資金の総額はどれくらいになるかを把握することができます。
返戻率が100％を下回る場合は、いわゆる「元本割れ」です。教育資金の準備には向かないので、注意しましょう。

返戻率はココで変わる！ポイント①　払込方法

学資保険の返戻率を重視する場合、保険料の払込方法をよく考えて選びましょう。

例えば、18年ずっと払い続ける商品と、10歳までで払い込みを終える商品があったとして、払い込む保険料の総額が同じだったとします。この場合の返戻率が高くなるのはどちらだと思いますか？

答えは10歳までに払い込みを終えるほうです。短期で払い込むほど、運用される期間が長くなるためです。

ただし、毎月の保険料の負担は重くなりますので、払い続けられるかどうかをしっかり見極めて満期額などを決めましょう。

返戻率はココで変わる！ポイント②　学資金の受け取り方

返戻率にこだわる場合のもう一つの大事なポイントは、学資金の受け取り方です。例えば、18歳満期の商品で、受取学資金の総額は同じであっても、12歳、15歳の時点で進学学資金を受け取る場合と、途中の進学学資金がいっさいなくて満期学資金だけを受け取る場合では、どちらの返戻率が高いと思いますか？

答えは後者です。途中で進学学資金が出てしまうと、運用できる期間はその時点までなので、進学学資金が支払われずに満期学資金だけのほうが返戻率は高くなります。

また、18歳満期で満期時に学資金を一括で受け取る場合より、大学在学中に毎年と満期時に分けて受け取る場合のほうが、運用期間が長い分、受取学資金の総額は幾分か増加することがあります。

もちろん、必要な時期に間に合わなくてはいけませんが、ゆとりがあって少しでも運用期間を長くしたい場合は、受け取る時期を後ろにするのも一つの方法です。

そのほかにも方法が!?

このほか、保険料はまとめて払うほど払込保険料総額を抑えることができます。そのため、「月払」よりも「半年払」や「年払」にする、資金があるときは「一部前納」をする、といった方法もあります。

こちらもチェック！
＜ちょっと裏ワザ＞年払、一部前納などで貯蓄性を重視

いくつかの方法を重ねることで、さらに払込保険料総額を抑えることができ、学資保険の返戻率がやや高くなります。

いろいろな商品やプランを試算・比較して、納得の商品、納得のプランを見つけてくださいね！

年払、一部前納などで貯蓄性を重視

学資保険は、教育資金を準備するものですから貯蓄性をより重視したいですよね。今回は、学資保険への加入の際にチェックしたいポイントをご紹介します。

学資保険により貯蓄性重視で加入する方法

加入する学資保険を絞り込んだら、次に気になるのは、より貯蓄性を重視した方法がないかですね。この段階で検討したいものとして2点あります。

１）契約者はパパにする？　ママにする？
２）保険料の払込方法はどうする？

同程度の年齢であれば、契約者をママにした方が保険料がやや割安になることが多く、貯蓄性が上がる場合があります。ただし、注意点もありますので、学資保険Q&A第6回「ママが契約者になった方が良い？」を参照してください。

保険料は月払よりも年払に！

では、保険料の払込方法について見ていきましょう。

保険料は、まとめて払うほど払込保険料総額が割安となります。まず、保険料の払込方法を、月払ではなく「半年払」や「年払」にすると、払込保険料総額が減り、学資保険の返戻率はやや高くなります。

例えば、下記の条件の契約で、払込保険料の総額は下のように違ってきます。

＜ご契約例＞
契約者30歳男性、子ども0歳、学資保険（無配当）Ⅲ型、保険期間：22歳満期、保険料払込期間：18歳まで、受取学資金総額：200万円、基準学資金額：40万円

※記載内容は2016年7月時点の情報に基づくものになります。情報は作成当時のもので、現在とは異なる場合があります。

資金があるときに「一部前納」する

もう１つ、保険料の払込方法で、学資保険の貯蓄性を重視した方法があります。それが「一部前納」といわれる支払い方です。

例えば教育資金に回しても大丈夫な余裕資金ができたとき、この一部前納が利用できます。言ってしまえば、保険料を前払いする仕組みで、この場合に前納割引率が適用されます。

ただし、無理は禁物です！

保険料は一括払いをすると割安になりますが、ただし、例えば半年払や年払をするには、しっかり保険料を貯めておく必要があります。ちょっと貯まったお金があるからと中長期の支出を考えずに前納してしまい、後で困るような事態になるのも問題です。

もし、計画的な貯蓄や支出コントロールに自信がない場合は、貯蓄性をあきらめても月払にした方がいい場合もありますので、よく考えてみましょう。年払の保険料を支払うのに、家計が赤字になるのでは意味がありません。

あまり自信がない場合は、月払から始めるのが無難です。1年払って大丈夫そうなら、契約応当日（契約をしたのと同じ月日）に半年払や年払に途中から切り替えることも可能ですので、無理は禁物です！

学資保険の契約後、途中でお金が必要になったら？

子どもの教育資金として加入した学資保険。訳あってお金が必要になる事態に陥ることもあると思います。今回は、そんなときの対処法について考えてみたいと思います。

学資保険契約後、お金が必要な事態が起きてしまったら？

お子様の教育資金を準備するために、学資保険への加入を検討されているのですね。しかし、変わらずずっと保険料を負担できる家計でいられるか、あるいは何らかの理由でどうしてもお金が必要になったときに学資保険でお金を用立てることができるかなど、心配されているのですね。

確かに、人生何があるかわかりません。家族が病気になったり、一家の大黒柱が失業したり、親が倒れて介護が必要になり夫婦の一方が仕事を辞めるなど、収入と支出のバランスが崩れる事態がいつ起きるかは、誰にもわかりません。

学資保険は契約後、15年、20年等と長い期間のお付き合いになるわけですから、「もしも」の時に学資保険を活用してお金を用立てることができるのかどうかなど、気になりますね。そんな事態になったときには、3つの方法があります。

まずは「契約者貸付」を検討しよう

学資保険の場合、どうしてもお金が必要になり、それが一時的なものであるときは、「契約者貸付」を利用できることがあります。

契約者貸付とは、解約返戻金の一定割合の範囲でお金を借りることができる制度です。保険契約が担保のため、比較的簡単な手続きで借りることができます。貸付利率は加入時期によって異なりますが、平成25年4月2日以降は年2.5％となっています。完済した日までの日割で利息が付きます。

一時的な資金不足の場合に向く方法で、逆に資金不足が長期化しそうな場合には向きません。

保険料が未納になったらどうなる？

保険料の払い込みが困難になり、未納になることもあるかもしれません。解約返戻金がある学資保険の場合は、保険料が払い込まれない場合、「自動振替貸付制度」によって、解約返戻金の範囲で保険料が貸付けられ、保障が続く場合もあります。

ただし、貸付には契約者貸付と同じく利息がつきます。そのため、家計が落ち着いて保険料が払い込めるようになったときには、貸付分とその利息についても払い込む必要があります。

また、貸付分とその利息の合計額が一定額を超えた場合、学資保険は失効することがあります。失効すると保険の効力はなくなってしまうので注意しましょう。

解約したらどうなる？

どうしても資金が必要で、しかも長期化しそうな場合には、最後の手段として学資保険を解約する方法もあります。

ただし、解約をすると、その時点の解約返戻金（契約者貸付や自動振替貸付制度を利用していた場合は貸付分と利息分を差し引いた残り）が受け取れますが、保険契約はなくなってしまいます。

ちなみに、保険会社によって異なりますが、10年以内等の解約では、解約控除費用が発生することがあります。この費用は、契約からの年数が短いほど大きいため、十分注意が必要です。解約はできるなら避けたい最後の手段です。

確実に続けられる保険料で始める！

目先の家計の問題を解消するために学資保険を活用することもできますが、そもそもなぜ学資保険に加入するのかを忘れてはいけません。

将来、子どもが自由に進路を選択できるよう、教育資金のベースとして学資保険を確保しておくことはとても大事なことです。

そのため、これから加入される場合には、確実に続けられる保険料で始めることが大事です。また、家計が厳しいときでも、できるだけ学資保険の解約などは避け、「使い込み」をしないようにしたいもの。

「いつか準備する」と思っていてもなかなか準備できないのが教育資金。細く長く確実に準備することはとても大事です。

パパ・ママの死亡保障もチェック！

お子さんが生まれて学資保険とともに保険の検討や保障の見直しをされるお家も多いですよね。今回は学資保険を検討する際、あわせてチェックしたい死亡保障について考えていきましょう。

学資保険は契約者である親の死亡保障でもある

学資保険は、進学時の学資金や満期時の学資金によって子どもの学費を準備することができる保険ですが、実はもう1つ、契約者である親にもしものこと（亡くなる、高度障害状態になるなど）があったときには、以後の保険料が免除になるという特徴があります。保険料が免除になって、進学学資金や満期学資金は契約通り支払われます。

学資保険が保険であり、自動積立定期など他の積立との違いはこうした部分にあります。そのため、学資保険は契約者である親の保障の一部と捉えられています。

学資保険に加入する際にパパの死亡保障をチェック！

学資保険は契約者である親の死亡保障の一部と書きましたが、そのため、もしもパパが契約者になる際には、パパの死亡保障がどうなっているのかも確認する必要があります（パパの必要保障額は人によって異なりますので、実際にどれくらいあればいいかは、信頼できるコンサルタントに相談してくださいね！）。

学資保険の死亡保障を加えてちょうどいい死亡保障となるのが理想です。もしもパパの死亡保障が十ニ分に用意されている場合は、学資保険の契約者をママにして、ママの死亡保障にするのも１つの方法です。

ママの死亡保障もチェック！

ママには何も死亡保障がない場合や、保険に入ってはいても死亡保障額が小さい場合には、ママを契約者にして学資保険に入るのも1つの方法です。そうなれば、ママの死亡保障を補うことができて、また教育資金の準備も兼ねることができるため、一石二鳥と言えそうですね。

ただし、ママを契約者にして加入して、パパにもしものことがあったときには、学資保険の保険料の払込みは残ります。そのときには、パパの死亡保険金で学資保険の保険料をまとめて払うなど、あらかじめ決めておくといいですね。

なお、ママを契約者にして加入する方法もあります。

迷ったときは契約者を一家の大黒柱に

いろいろ考えてはみたものの、パパの死亡保障もママの死亡保障も十分あって、どうしたらいいか迷ったときには、原点に戻りましょう。学資保険の契約者は「一家の大黒柱」にしておくと安心です。

また、学資保険の死亡保障を加える前から保障オーバーだったケースなどでは、保障を減額するのも手です。よくわからない場合は、ファイナンシャルプランナーにご相談ください！

ママが契約者になった方が良い場合も

教育資金の準備方法として学資保険に加入する場合、一家の大黒柱であるパパが契約者となることが多いようですが、ママが契約者になる場合はどうなのか？早速みていきましょう。

ママが契約者になることもできます

学資保険の契約者はパパだけでなく、ママがなることもできます。これからご説明していきますが、注意点はあるものの、ママが契約者になることがメリットにつながる場合もあります。

ただし、「契約者になる」ということは保険料も負担しなければなりません。そのため、収入があるワーキングママか、収入がなくても貯蓄があることが、必要といえます。パパから年110万円以下の贈与を受けて（110万円以下なら非課税）、ママが保険料を払い込むという方法もあります。

ママが契約者になると保険料が割安になる場合も！

パパではなくママを学資保険の契約者にする最大のメリットは、パパとママが同じ年齢であれば、ママが契約者になった方が保険料が割安になるケースが多いこと。つまり、ママが契約者になった方が貯蓄性が上がる場合があるのです。

学資保険には契約者が万が一亡くなったときには保険料の払い込みが免除になる保障がついているのですが、女性の方が統計的に長生きのため、保障の分が割安となるためです。ママがパパより２，３歳年上でも割安の場合もあります。

いずれにしても、きちんと試算して検討しましょう。

ママに死亡保障がない場合も検討を

ご家庭によっては、パパはしっかり保険に入っていても、ママの保険が手薄になっている場合があります。特に、万が一ママが亡くなったときのリスクに十分に備えられていないケースをよく見ます。

学資保険の契約者をママにすることで、ママの保障の一部とすることもできます。パパが契約者になるより保険料も割安となるなら、一石二鳥ですね。

注意点はパパに万が一のときに払込免除にならない

ただし、注意点が１つあります。ママが契約者になって学資保険に入った場合は、当然ながら、パパに万が一のときに学資保険の払込は免除されません。その後の保険料負担が残ることになります。

これに備えるには、パパに万が一のときに、パパの死亡保障が十分であれば良いのですが、そうでない場合は、「こんなはずではなかった」ということになっています。家族の保障をきちんと整理したうえで、学資保険の契約者を考えてくださいね！