わが子に教育という財産を残してあげたい、というのが親心。将来、教育費がピークになる時期に備えて、今からしっかり準備をしておきたいものですね。

子供の教育はいくらかかる?

子どもの教育ってどれくらいかかるのでしょうか。表1・2は、学校教育費のほか、学習塾やスポーツ、稽古事をはじめ、広く教育にかかる費用をまとめたもので、大学なら受験料、大学納付金、交通費、食費、娯楽・嗜好費のほか、自宅外の場合は住居費も含まれます。

データを元にすると、幼稚園から大学までオール国公立(大学は自宅通学)でも1000万円超かかります。幼稚園と大学のみ私立(大学は文系・自宅通学)なら約1300万円弱、小学校のみ公立で他が全て私立(同上)だった場合は約1700万円。タメイキが出る数字ですね。

でも、早とちりは禁物。教育費イコール貯蓄目標ではないのです。ある程度までは月々の家計でまかなえるはずなので、それで足りない分を貯蓄で備えることになります。

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日本政策金融公庫「平成25年度 教育費負担の実態調査結果(国の教育ローン利用勤務者世帯)」より豊田眞弓作成

教育資金はどう準備する?

教育資金の準備は子供が生まれたらすぐにスタートするのが鉄則です。まずはどんな教育を受けさせたいか、夫婦でよく話し合いましょう。おおまかな目安として、大学の時期と私立に通う期間の教育費の累計の半分程度を目安に貯めておきましょう(表3)。

公立中心の進路で、大学までの費用をある程度親がサポートしたいと考えるのであれば、子供1人300万円以上が目安(下宿の可能性がある場合は500万円以上)。この目安額を、できれば中学卒業までに貯めれば、急な進路変更にも対応できます。民主党の公約通り子ども手当が支給されれば、0歳児は子ども手当だけで約460万円貯められるので、できるだけ生活費に充てずに貯めておくことが大事です。

「中学校から私立」を希望する場合、私立の間は子供1人につき年間100万~150万円の教育費がかかり続けます。一部でも貯蓄で備えるなら、塾代がさほどかからない小学校4年までに貯めましょう。

0歳で貯蓄をスタートし15歳までの目標を300万円にした場合、こんな貯め方が。
①月1万5000円×12ヶ×15歳+お祝いやお年玉、お祝いなど
②月5000円×12ヶ月+ボーナス時3万円×2回+お祝いやお年玉、お祝いなど

妻がパートに出たときにまとめて貯める、と考える世帯もありますが、最低限の貯蓄を始めておいた方が安心度は高くなります。

教育資金を貯める最もラクな方法は、細く長く、こつこつと貯め、使い込まない。長期の運用であるため、インフレリスクに備える意味で、一部に投資信託などリスク商品を組み入れる方法も考えられますが、全体の1~3割以内に抑えましょう。貯蓄方法としては、自動積立定期やこども保険のような商品であれば、計画的に貯めることができます。

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特技やスポーツ、音楽の才能を伸ばすことも「教育」です。その子の持つ能力を見つけて伸ばしてあげることも親の役目。才能のタネを見落とさないことも大事ですね。

表3 貯蓄目標額の目安(半分を家計などで吸収できる場合)

□大学に通う ⇒ 中学卒業までに目途をつける
・自宅通学なら300万~500万円(下宿なら500万~700万円)
□高校が私立で、大学まで通う ⇒ 中学卒業までに目途をつける
・自宅通学なら400万~600万円(下宿なら600万~800万円)
□中学から私立の場合 ⇒ 小4までに目途をつける
・大学が自宅通学なら600万~800万円(下宿なら800万~1000万円)

豊田眞弓(とよだ まゆみ)プロフィール

FPラウンジ ばっくすてーじ代表
ファイナンシャル・プランナー、住宅金融普及協会住宅ローンアドバイザー、家計力アップトレーナー

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