ＳＢＩ生命主催の「在宅医療」講演会に参加しました。講演会は、『在宅医療の現在と将来展望』と『ＳＢＩ生命 終身医療保険「も。」開発秘話』の2部で構成され、盛り沢山でとても参考になる内容でした。
在宅医療とは、通院が困難であると医師から判断された場合に、医師が作成した訪問診療計画に沿って、医師や看護師等により24時間体制で自宅または施設（制限があります）を活用して診療が行われることをいいます。従来からある往診とは区別されています。ちなみに、国が推進している地域包括ケアシステム（住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供）の中心にあるのが在宅医療になります。
地域包括ケアシステムが推進される背景にあるのが、国民の３人に１人が65歳以上になるという2025年問題です。高齢化に伴い慢性疾患など重い病気にかかる方の増加によりベッド数の不足が深刻になってきます。
在宅医療のこれからに期待と不安
「平成24年度 高齢者の健康に関する意識調査（内閣府）」によると、６割近い方が最期を自宅で迎えたいと答えています。そういった方にとって、地域包括ケアシステムはこれから期待のもてる仕組みだと思いました。
一方、２ヵ月前に受けたＦＰ相談で在宅医療の話になり、お客様の数人から不安の声が聞かれました。大別すると、親などが自宅で在宅医療を受ける場合の「付き添いに関すること」と「医療費等の経済的なこと」についての不安でした。
「付き添いに関すること」については、『仕事があるので付き添えない』『都内で仕事をしていて付き添えない（地方で親が１人暮らしの場合）』といった内容でした。いずれも家族がいない中、医療関係者が自宅に入ることに抵抗を感じる、また家族としては病院で看てもらった方が安心するそうです。
ただ、何事も体制が変わる当初は不安を感じるものですが、試行錯誤しながら問題解決していくと思っています。入院している病院から「リハビリは別の病院に転院して行うことになります」と伝えられたことはないでしょうか？ ベッド数が不足する状況で長く入院をすることは難しく、また地域包括ケアシステムは始まっているのです。
「医療費等の経済的なこと」については、治療によると考えますが、在宅医療は通院より医療費がかかります。
経済的サポートについて
医療費負担に備えるための選択肢の１つとして民間の医療保険をあげることができます。ＳＢＩ生命より、在宅医療を保障する特約「終身在宅医療特約」が発売されました。終身医療保険「も。」に付加することで、被保険者が入院給付金の支払対象となる入院の退院後に、当該入院と同一の原因により、公的医療保険制度を利用して在宅医療を受けたときに在宅医療給付金が支払われます。
終身医療保険「も。」は、主契約の終身の入院給付金と終身の手術・放射線治療給付金に「先進医療特約」「終身通院特約」「終身在宅医療特約」「指定代理請求特約」を付加できる保険です。ちなみに、ペットネーム「も。」は、入院も、手術も、通院も、先進医療も、そして在宅医療も保障することからつけられました。
お客様の「今から家族同士で話し合うことが大事ですね」という言葉が印象的でした。在宅医療になったときのための準備は早めに行うことをお勧めします。
ファイナンシャルプランナー
古川悦子